新型コロナウイルス肺炎によって、市場はリーマンショック以上とも言われる先行きの見えない不景気へと突入している。
大丈夫なのか日本。。。
そんな状況の中、新型コロナウイルスの被害を受けにくい業種は存在するのか？
新型コロナウイルスの被害を受けにくい業種６選
新型コロナウイルスの被害に受けにくい業種は存在する。
不況という暗闇の中でも必ず光は存在するのである。
医薬品関連
新型コロナウイルス肺炎により、必要とされる業種であるのは間違いない。
そして新型コロナウイルスの治療薬の開発、投与が開始されれば、さらに需要が高まる。
株価もそれに伴ってわかりやすく反応している。
日医工、富士フィルム、富士製薬などが顕著だ。
また、新型コロナウイルスの検査方法についても現段階の「PCR法」以外に開発が進められており、
「栄研化」が発表した独自の遺伝子増幅技術「LAMP法」といった検出試薬キットが注目を浴びている。これは、従来の検査方法たより時間を短縮できると言われている。
こういった、医療分野の機器、薬品分野は、新型コロナウイルスの影響で低迷することは考えにくい。
携帯会社
新型コロナウイルスで休校や自宅待機が続けば、ますます利用頻度が多くなる携帯。
さらに３月末にドコモやKDDI、ソフトバンクなど携帯会社で５Gサービスが開始される。
5Gとは第5世代移動通信システムのこと。
その大きな特徴は、4Gと比べると通信速度が約20倍、遅延は10分の1、10倍の同時接続可能となっている。
また、格安SIMで人気のある楽天モバイルは4月から楽天モバイル回線を利用すると月額2,980円で使い放題になる「UN-LIMIT」というサービスを開始した。
今まで大手キャリアの回線を使ってサービスを行っていた格安SIMだが、ここにきて流れが変わってきた。
好材料の揃う携帯会社。
新型コロナウイルスの経済低迷期でも国民の必需品としての地位が崩れることはないだろう。
オンラインゲーム会社
新型コロナウイルス拡散防止の為、外出の自粛、学校の休校、在宅勤務によって家で楽しめるオンラインゲームの需要が高まった。
中国では、日本より早くに外出の自粛が始まっているため、中国向けにオンラインゲームを提供している「ネクソン」は、すでに業績が好調だ。
日本でも今後、外出自粛が進むとオンラインゲームの需要が高まってくると言える。
ネットスーパー
外出自粛ムードが高まってくると、外に買い物をすることも控えてくる。
そこで需要が高まっているのが、ネットスーパー。
自宅にいながら多くの人と接することなく、自宅に配送してくれるネットスーパーの利用が増えてきている。
また、店舗で品薄な商品でもネットであれば、買えるということもある。
イオンやイトーヨーカドーのネットスーパーや、2018年10月にできた「楽天西友ネットスーパー」などますます需要が高まっている。
テレワーク関連企業
新型コロナウイルスの影響で注目を浴びたのが「テレワーク」。
企業が在宅勤務等で大勢いる勤務先に出向かなくても仕事ができる働き方だ。
テレワークの詳しい説明は、こちらの記事に書いているので参考に。
オンライン会議のツールで有名な「zoom」もテレワークによって需要が高まった企業の一つだ。
「zoom」は新規ユーザーのアクセスが多くなり一時的にアクセスできなくなる障害がでるほどになっている。
これは、日本のみならず、ヨーロッパでも「Microsoft Teams」が同様の障害を経験している。
それほどテレワークによる需要の変化が起こっていることがわかる。
インターネット通信会社
楽天やアマゾンといったネットで購入が完結する事業の需要もますます高まっている。
実店舗が厳しい状態にさらされている中、活路が見いだせるのはネット販売ではないだろうか。
また、新型コロナウイルス対策として早くからテレワークを導入した「GMOインターネット」。
その熊谷正寿会長兼社長がTwitterで「業績の影響はほぼない」と発言している。
仕事場に大きく左右されにくいインターネット通信会社は、この新型コロナウイルスの影響を受けにくい業種ではないだろうか。
まとめ
業種で言えばネット関連がやはり新型コロナウイルスの被害を受けにくいことが分かる。
外出自粛ムードの中、自宅でできる需要が高まるのは当然のこと。
今後、不況の波がますます押し寄せてきたとしても、好調な業種が引っ張って日本経済を立て直してほしいと願っている。
頑張ろう日本。
頑張ろう世界。
他にも、「新型コロナウイルス対策としてテレワークを実践している企業 」について記事を書いています。
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